| 日本のエネルギー自給率が今どの程度であるか皆様ご存知でしょうか。結論からいうと、2015度で7.4%、2016年度で8.3%しかありません。つまり90％以上のエネルギー資源（石油、石炭、天然ガス等）を海外からの輸入に頼っています。 日本は国際事情の影響を受けやすく、化石燃料の価格が上がればそれがそのまま、電気料金の値上げにつながります。 また、国際競争力も弱くなり、海外から資源の輸入がされなくなると、日本は存続していくことができないことを表しています。 エネルギー問題に関しては非常にシビアで、第二次世界大戦も石油燃料の輸入禁止を発端として起こりました。 このような中、日本のエネルギー自給率を向上させる救世主が正に「太陽光発電」等の「再生可能エネルギー」の普及となります。 |
【日本のエネルギー自給率】
出展：経済産業省 資源エネルギー庁 |
| 2015年12月に採択された「パリ協定」により、「産業革命前よりも世界の平均気温上昇を2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする」に抑えるということが国際的に定められ、日本も勿論この協定を締結しています。 地球温暖化対策は今や世界規模で取り組まれている重要事項であり、これらへどう取り組みを行っているかが「企業の価値」にもなっています。この地球温暖化対策を進めていく上でもやはり重要なのが「再生可能エネルギー」の活用です。二酸化炭素を排出しないエネルギーの創出、そしてそれをどう効率よく活用していくか、それが地球の未来を決めると言っても過言ではありません。 |
出展：資源エネルギー庁資料エネルギー情報懇談会資料 |
| 日本としては2030年までに火力・水力・原子力・再生可能エネルギーの各「電源構成」を最適なものしようという「エネルギーミックス」を策定しました。これによると、2030年には再生可能エネルギー22～24％の比率にすることが求められています。2016年度における国内の再生可能エネルギー導入比率が14.5％ですので、更なる再エネの導入を進めなければなりません。 以上のような背景を踏まえると、今後ますます太陽光発電を始めとした再生可能エネルギーを導入しなければならないことがお分かりいただけるのではないでしょうか。 「太陽光はもう衰退してるんでしょ？」とお考えになられていた方も、今後更に伸びていく分野であるということがお分かりいただけたかと思います。 是非皆様も再エネを導入し、国際的なエネルギー問題解決の一歩を踏み出しましょう。 |
出展：資源エネルギー庁 2030年エネルギーミックス実現へ向けた対応について～全体整理～ |